2021年05月25日

かまいたち

お笑いコンビ「かまいたち」の山内健司(40)が新型コロナウイルスに感染したと24日、所属の吉本興業が公式サイトで発表した。相方の濱家隆一(37)が陽性と診断された今月19日にPCR検査を受けた際は陰性だったが、20日夜に発熱。21日にPCR検査を受けた結果、22日に陽性と診断された

 発症日は20日。今後、保健所の指示に従って療養する。

 山内は相方の濱家が陽性と診断された19日にもPCR検査を受け、その際は陰性の診断。保健所から濃厚接触者と判断され、自宅待機中だった。

 吉本興業は「当社グループは引き続き、保健所の指導に従って適切に対処するとともに、お客様、所属タレント、お取引先の皆様、社員の安全確保を最優先に、保健所をはじめとする行政機関、医療専門家の指導のもと、新型コロナウイルスの感染予防、拡大防止に努めていきます」とした。

 濱家はこの日、自身のツイッターを更新。「熱も下がり、体調も落ち着きました。仕事関係の皆様、日頃から応援していただいている皆さん、大変なご迷惑とご心配をおかけしてしまい、本当に申し訳ありません。29日まで療養ということになっていますので、しっかりと治して、万全の状態で復帰します。皆さんもどうかお気をつけてください」と現状を報告した。
ラベル:かまいたち
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2021年05月24日

緊急事態宣言 延長で調整

政府は、新型コロナウイルス対策として10都道府県に発令している緊急事態宣言のうち、沖縄県を除く9都道府県について、今月末までの期限を延長する方向で調整に入った。感染状況の改善が不十分なためで、今週中にも専門家の意見を聞いて延長の可否を決定する予定だ

 複数の政府関係者が23日、明らかにした。

 宣言発令中の北海道、東京、愛知、京都、大阪、兵庫、岡山、広島、福岡の9都道府県のうち、東京や大阪などで新規感染者数が減少傾向にあるものの、医療提供体制は厳しい状況が続く。今月16日から宣言の対象地域に追加された北海道などでは感染者数がなお増加傾向にあり、「今のままでは解除は難しい」(首相周辺)情勢だ。宣言が延長された場合、4月25日から期間がスタートした東京、京都、大阪、兵庫の4都府県は再延長となる。

 これに関し、加藤官房長官は23日のNHKの番組で、今月末までの期間を延長する可能性に言及した。解除した上で、宣言に準じた「まん延防止等重点措置」に移行するか、「宣言を一定程度しながら、かなり(感染状況が)改善されたら普通の状態に戻すのか、議論したい」と述べた。

 対象地域の知事からは、「今の段階で解除を議論できるような状況ではない」(大阪府の吉村洋文知事)などと期限内での解除に否定的な意見が出ている。

 延長幅について政府内では、沖縄県の期限である6月20日にそろえる案が浮上している。それより短い同13日までとする案もある。

 加藤氏は同番組で、「地域ごとに(期間が)バラバラなのはどうかという議論は当然出てくる。一定程度、固まりの中で判断していく」と述べ、そろえる可能性にも言及した。

 一方、政府内では、宣言と重点措置で取れる対策に大差はないことから、改善がみられる地域のみ解除して、重点措置に移行すべきだとの意見がある。政府は、9都道府県の感染状況を注視しながら慎重に検討する考えだ。
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2021年05月23日

東京五輪無観客回避へ

東京五輪の開催方式に関し、無観客を回避する検討が進められていることが22日、分かった。観客数上限は大きな焦点だが、国内のプロスポーツが一定の観客を受け入れているのに伴い、五輪でも同様にすべきとの方向性が政府、五輪組織委、国際オリンピック委員会(IOC)の間で一致しているもようだ。

 新型コロナの感染拡大により、五輪組織委の橋本聖子会長は4月に「無観客も覚悟している」と発言。観客数は慎重に検討されてきたが、プロ野球やJリーグの会場で大規模なクラスターが発生したケースは確認されていない。ある組織委関係者は「観客がゼロということはない。プロ野球もJリーグも観客を入れて開催している。五輪も少しでも入れる方法を模索している」と証言した。

 選択肢としては上限の50%を軸に、5000人までとする案や、屋外と屋内会場で人数を調整する案なども浮上。当初、最終判断は6月上旬が濃厚だったが、緊急事態宣言の延長が取りざたされているため、宣言明けの6月下旬までずれ込む可能性がある。

 21日にはIOC・コーツ副会長が宣言下でも大会を強行すると断言し、世論の逆風が強まるばかりの東京五輪。感染収束がまだ見えていないこともあり、無観客の選択肢を完全に消すことはないとみられる。

◆東京五輪の観客を巡る動き

 ▼20年12月2日 政府、都、組織委による会議での中間整理で観客の上限、海外からの受け入れは「21年春までに」判断と決定。

 ▼21年3月3日 IOC、国際パラリンピック委員会、日本政府、東京都、組織委の5者協議を実施。海外からの受け入れは3月中、国内の上限は4月中にまとめることで合意。

 ▼同20日 5者協議で海外からの観客受け入れ断念を決定。国内は4月中に「方向性」を決めることで確認。

 ▼同4月21日 橋本会長が結論を6月まで先送りする可能性もあるとの認識を示した。
posted by かーくん at 08:46| 話題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする